ある日、公共施設でWi-Fiを使おうとして、ふと疑問に思いました。
「このフリーWi-Fiって、家のWi-Fiと何が違うんだろう？」
「FREESPOTって書いてあるけど、普通の無料Wi-Fiと同じなのかな？」
1. スマートフォンとWi-Fi
自宅やオフィスのパソコンは、インターネットにつなぐ場合に、主に光回線を使います。
ケーブルを通してインターネットの入口となるサーバーに接続します。
ただし、最近はパソコンから光回線までは無線ルーターを使うことも多いです。
Wi-Fiは、家庭や職場など、その場所の無線＾
2. 公共インフラ？集客ツール？
フリーWi-Fiは、全部まとめて同じものだと思っていたけど、実は目的も仕組みも全然違います。
フリーWi-Fiは「便利なオマケ」ではなく、目的別に設計されたインフラです。
公衆Wi-Fiは、その対象利用者と設置主体から、概ね4つに分けられます。
| 利便性による誘客 | 防災・通信インフラの補完 | |
|---|---|---|
| キャリア系Wi-Fi | 契約促進 | 通信の分散 |
| 店舗Wi-Fi | 来客促進・滞在 | |
| 自治体Wi-Fi | 観光振興・住民サービス | 防災 |
「キャリア系Wi-Fi」は、携帯電話会社が提供しているWi-Fiです。
スマホ契約者向けのサービスで、SIMカードやキャリアIDで自動認証されます。
通信は安定していますが、「契約者向け」が前提です。
「店舗Wi-Fi」は、カフェやショッピングモールのWi-Fiですね。
「来店者向けサービス」で、イオンやスターバックスのWi-Fiがこれに当たります。
「観光Wi-Fi」は、旅行者・とくに訪日外国人向けに整備されたWi-Fiです。
多言語対応や、アプリを使った横断利用が特徴です。
「自治体Wi-Fi」は、市役所や図書館、避難所などで提供されるWi-Fiです。
主に住民が使う前提で、「公共インフラ」として情報アクセスや防災も強く意識されています。
災害時の住民への情報発信のために、地方自治体が自らインターネット網を用意するのは大変です。
そこで、既存施設の余剰のインターネット回線を活用できるように後押ししているのです。
ここでよく使われている仕組みのひとつが FREESPOT です。
2.1. 総務省の「公衆無線LAN環境整備支援事業」
それにともなって、無線LANビジネス推進連絡会（WiBiz）（2013年、2019年1）や公衆無線LAN認証管理機構（Wi-Cert）（2016年2）などの一般社団法人が発足しました。
2016年の熊本地震からは、地震や台風などの大規模災害時に、災害用統一SSID「00000JAPAN」が運用されるようになっています。
総務省は、2017年度から2020年にかけて「公衆無線LAN環境整備支援事業」を実施しました。
3. FREESPOTと認証サーバー
FREESPOTは、公衆Wi-Fiを運営するための“仕組みとルールの集合体” です。
FREESPOT協議会は、無線LAN機器メーカーのBuffaloが母体となって2002年に発足し、公共施設や一般店舗などで公衆Wi-Fiを提供する仕組みづくりを後押ししています。
家庭用Wi-Fiは、信頼できる少人数で使う前提ですが、公衆Wi-Fiは違います。
誰が使うか分からないので、公衆Wi-Fiを運営するには、悪質利用を抑止するために利用者の特定ができる認証と利用記録（ログ）の保存が必要です。
インターネット接続時にFREESPOTの認証サーバーで利用者を確認します。
一度、メールアドレスと機器固有の文字列（MACアドレス）を登録すると6か月間有効です。
このような認証・記録システムを各施設・店舗が用意するのは大変で、これを提供するのが FREESPOT の役割なのです。
ログは協議会所有の認証サーバーで管理し、法令に基づく照会対応を行う仕組みになっています。
FREESPOTの認証基盤を提供することにはメーカーにもメリットがあります。
公共施設でのルーター導入にFS-M1266などの自社製品が採用されやすくなることが期待できるです。
3.1. お金は誰が払っているのか問題
もう一つ気になったのが、運営コストです。
「無料Wi-Fiなんだから、国とか企業が全部払ってるのでは？」
と思っていましたが、これも違いました。
基本的に、
- 光回線やプロバイダ料金
- 電気代
- 機器の設置費用
これらは 設置している施設側の負担 です。
FREESPOTを運営する協議会や、機器メーカーは、
- 認証サーバ
- ログ管理
- ルール整備
を担当しますが、回線費用までは持ちません。
無料で使えるけど、無料で維持されているわけじゃない
この構造は、かなり現実的だと感じました。
4. 防災で評価される理由
FREESPOTなどの公衆Wi-Fiが、総務省や自治体で推進されている理由の一つは、防災です。
災害時、携帯電話は停電、輻輳（つながりにくさ）、基地局の損壊に弱いです。
モバイルデータ通信は、集中して管理する仕組みだからです。
一方、公衆Wi-Fiは、生き残った回線、仮設回線、衛星通信など、回線の入口を柔軟に切り替えられます。
FREESPOTは「回線そのもの」ではなく、「配る仕組み」なので、ここが強みになります。
ただし、FREESPOTは万能ではありません。
通信速度は家庭用ほど安定しないので、動画視聴や大容量通信にはあまり向いていません。